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みなさん、こんにちは！売れプロ10期生の大崎晃弘です。
4回目（11月20日投稿分）のブログでは、損益計算書をテーマにお話しさせていただきました。
※詳細はこちら
これまでの私の第3、4回目のブログで触れさせていただいた損益計算書、貸借対照表を使って、
今回からは複数回にわたり財務分析の深堀をしていきたいと思います。
決算書を分析する方法に関してはいくつか切り口がありますが、まずは企業にとって一番重要な力といっても過言ではない「収益力」の分析についてお話させていただきます。
企業の収益力を図る総合的な指標としては「総資本経常利益率」を用いることが多いです。
総資本経常利益率は経常利益÷総資本で求めることができ、この値が高いほど収益力が高い企業であると言えます。しかし、これだけでは何のことかイメージがしづらいと思いますので、さらに計算式を分解していくと次のようになります。
つまり総資本経常利益率＝売上高経常利益率X総資本回転率となります。
ここで「売上高経常利益率」「総資本回転率」をわかりやすく言い換えます。
・売上高経常利益率＝経常利益÷売上高
⇒企業の体質として常にどのくらい利幅を確保できるかを示す指標。
・総資本回転率＝売上高÷総資本
⇒企業が売上を上げるために資産（総資本）をいかに効率よく使うことができたかを示す指標。
（同じ5億円の売上を上げるのに、1億円の資産で達成できたか10億円の資産で達成できたか
では企業の資産活用の効率が違いますよね？）
ここから言えることは「企業の稼ぐ力」は、「損益計算書が示す“利幅”」と「貸借対照表が示す“効率”」の組み合わせとなることです。
当たり前といえば当たり前ですが、このように一見バラバラに見える損益計算書と貸借対照表はもちろん、企業の事業モデルとも密接に関わってきます。例えば、「洋服小売店」と一言で言っても高価格志向なのか低価格志向なのか、または店舗不動産が所有メインなのか賃借メインなのかなどで、「利幅」と「効率」の比率は変わってくるためです。
実際の分析では事業モデルや業界平均値を加味しながら、複数年度にわたって分析することで売上や利益の変動要因を分析していきます。
その詳細はまた次回以降お話させていただければと思います。
ご覧いただきありがとうございました。