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みなさん、明けましておめでとうございます。
売れプロ10期生の大崎晃弘です。
5回目(12月15日投稿分)のブログでは収益力を図る指標である総資本経常利益率をもとに、企業の稼ぐ力は「損益計算書が示す利幅」と「貸借対照表が示す効率」の組み合わせであることをお話させていただきました。
※詳細はこちら
今回は前回の続きとして、実際の収益力分析の手法についてお話させていただきます。
例として業績が急激に落ち込んでしまっている企業があるとします。
決算内容の悪化に伴い、対前期との比較で総資本経常利益率も悪化します。
この場合まずは悪化した原因を探る必要がありますので、総資本経常利益率=売上高経常利益率(損益計算書が示す利幅)X総資本回転率(貸借対照表が示す効率)の式の通り、損益計算書側か貸借対照表側かどちらが[または両方が]原因か分解して考えていきます。
そのうえで売上高経常利益率、総資本回転率悪化の原因を探ります。
まず売上高経常利益率が悪化している場合、次の3項目をチェックします。
①売上高
→(変動している場合の一因)競合他社の動向、売価設定方法、購入頻度・顧客数の増減など
②変動費率(変動費÷売上高)
→(変動している場合の一因)仕入価格や不良品発生率、商品廃棄ロス率の変動など
③固定費額
→(変動している場合の一因)不必要な経費の発生など
次に総資本回転率が落ち込んでいる場合、主な資産項目である次の3項目をチェックします。
①売上債権回転期間(売掛金・受取手形などの売掛債権÷売上高)
→(変動している場合の一因)回収条件の変更、回収管理状況の変化、不良債権化など
②棚卸資産回転期間(棚卸資産[在庫]÷売上高)
→(変動している場合の一因)既存商品の不良在庫化など
③固定資産回転期間(固定資産÷売上高)
→(変動している場合の一因)不必要な設備の保有、保有設備の稼働状況の変化など
※実務上は売上高を月平均売上高または日平均売上高に変換して算出するケースが多いです。
今回は業績悪化している企業を例にお話していきましたが、決算書には事業活動の特性が反映されるため業界平均値と比較した自社の強み、弱みの分析にも活用できます。
また財務分析は「決算書を用いて各指標を計算して分析完了」というわけではありません。
数値の変化に目星をつけた上で、事業上どのような変化があったのか分析を行い企業全体の実態を捉えていくことが、重要になってきます。
その詳細はまた次回以降お話させていただければと思います。
ご覧いただきありがとうございました。
